受講規約
お申し込みの前にご確認ください。
第1条(キャンセル規定)
別途 キャンセル規定をご参照ください。
第2条(講座の中止・延期について)
- 当社は、自然災害または社会情勢を鑑み、または講座の受講者数が定める最小開催人数に達しない場合や、運営上やむを得ない理由が生じた場合に、講座の運営を中止・中断・延期できるものとします。中止の場合には、講座についての受講料金を返金いたします。その場合、当社の責任は支払済の受講料金に限ります。なお、次回以降に開催される同内容の講座への振替を希望する受講者は、次回以降の講座に参加することが可能な場合があります。
- 天変地異・自然災害・悪天候・その他の不可抗力により講座を中止又は遅延せざるを得ない場合、主催者は、かかる不可抗力の影響が解消された後に日程を延期して当該本講座を開催することができます。かかる延期により受講者に何らかの損害(延期された日程に出席できない場合)が発生した場合であっても、主催者は一切の責任を負わないものとします。ただし、延期した日程での参加が出来ない場合は、入金額(受講料)より手数料を差し引いた金額を返金するものとします。
第3条(受講にあたってのご注意)
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下記に該当される方は、ご予約をお受けできません。 下記対象の方が誤って受講してしまい、不具合が生じた場合でも、当社は一切の責任を負いかねます。
- 現在精神科にて治療中の方、精神薬を飲用の方、精神的な障害および症状がある方。
- 心療内科・精神科に通院されている方。
- 脳腫瘍・くも膜下出血・脳出血などの脳の病気で通院されている方。
- 上記関連のお薬を服用されている方。
- 過呼吸や呼吸困難などで通院されている方。
- 妊娠中で母子共に体調が安定していない方。
- 妊娠初期(4カ月まで)の方、臨月の方。
- スピリチュアルヒーリングやエナジーセッションは、医療行為ではありません。 ご提供しているワークやセッションのほとんどは、その性質においてエネルギー的かつ感覚的なものであり、ヒーリング効果やさまざまな活性化、また、人生の変容を促す効果は個人差があります。そのため、必ずその効果の体感が得られるとは限らず、保証は一切しておりません。ヒーリングは、受講者がそれを受容した時点で効果が出るケースもあれば、受講者が認識しない形で効果が出るケースもあることをご了承ください。
- 当社は、自然災害または社会情勢を鑑み、または講座の受講者数が定める最小開催人数に達しない場合や、運営上やむを得ない理由が生じた場合に、講座の運営を中止・中断・延期できるものとします。中止の場合には、講座についての受講料金を返金いたします。その場合、当社の責任は支払済の受講料金に限ります。なお、次回以降に開催される同内容の講座への振替を希望する受講者は、次回以降の講座に参加することが可能な場合があります。
- 天変地異・自然災害・悪天候・その他の不可抗力により講座を中止又は遅延せざるを得ない場合、主催者は、かかる不可抗力の影響が解消された後に日程を延期して当該本講座を開催することができます。かかる延期により受講者に何らかの損害(延期された日程に出席できない場合)が発生した場合であっても、主催者は一切の責任を負わないものとします。ただし、延期した日程での参加が出来ない場合は、入金額(受講料)より手数料を差し引いた金額を返金するものとします。
- 指定の会場は、お申し込みWEBページに記載されています(ない場合は、事前にお知らせしています)。
第4条(オンライン講座)
オンライン講座の場合は、次に掲げる事項を遵守してください。
-
通信環境
- オンラインセミナーは、インターネット環境があればどこからでも参加可能という利便性がある一方で、通信状況や機器または環境の状況により、繋がらないなどのトラブルが起こりがちです。
- なるべく有線LANを利用して接続してください。接続不良で最も多い原因は、雨による影響など、回線の不安定さです。別の方法でも参加できるようにしておくなど、万が一に備えた環境を準備しておくことも大切です。(接続方法がwi-fiのみ、 または接続できる機器が1つのみの場合、その環境に障害が生じた際には、参加に支障が出ること になりますのでご注意ください。)
- 受講者のインターネット接続トラブルや環境の状況により、セミナー/セッションへの参加が遅れた場合やご参加できなかった場合でも、ご返金は致しておりません。
- Zoom使用の場合は、必ず事前に「Zoomテストミーティング」にて、Zoomの参加方法、Zoomでマイクとカメラが正常に機能することのご確認をお願い致します。
- 当社では、Zoomほか、配信アプリの操作についてのサポート対応は行っておりません。
-
オンライン講座の録音、録画、撮影は、不可とします。
ただし、個人セッションで講師側が認める場合は、許可します。 - オンライン講座に関するURL、ID、パスワード等を第三者と共有、第三者への開示、貸与、譲渡等をしないこと。また、お申込み者である受講者以外の者は同席させないこと。(受講者が参加権を譲渡した場合は、これにあてはまらない)
- 受講者側のネット環境、通信機器等の不具合または不準備により、オンライン講座の受講に支障が生じた場合、当社は一切の責任を負いかねます。
第5条(著作物等)
講座の受講において提供したテキスト等の著作物に関する著作権及びその他知的財産権は当社または講師に帰属し、当社または講師の事前承諾を得ずに次に定める行為を行うことを禁じます。
- 本著作物等の内容を、自己又は第三者の名をもってウェブサイトに掲載する等インターネットを通じて公衆に開示する行為
- 本著作物等を本著作物等の内容を、引用の範囲を超えて自己又は第三者の著作物に掲載する行為
- 私的利用の範囲を超えて、複製・改変等して第三者に配布する行為
- その他、本著作物等の著作権及び知的財産権を侵害する行為
第6条(秘密保持)
受講者は、講座を受講するにあたり、当社より開示された当社固有の技術上、営業上その他事業の情報(講座内におけるノウハウ等を含むがそれらに限らない)並びに他の受講者より開示されたそのプライバシーや個人情報に関わる情報を秘密として扱うものとし、これらの情報を使用し、又は第三者に開示することを禁じます。
第7条(損害賠償)
受講者は、講座を受講するにあたり、当社より開示された当社固有の技術上、営業上その他事業の情報(講座内におけるノウハウ等を含むがそれらに限らない)並びに他の受講者より開示されたそのプライバシーや個人情報に関わる情報を秘密として扱うものとし、これらの情報を使用し、又は第三者に開示することを禁じます。
第8条(遵守事項)
受講者は、講座を受講するにあたり、次に定める事項を遵守しなければなりません。
- 当社および講師の指示に従うこと。また、他の受講者の迷惑になるような行為、言動等をしないこと。
- 講座内容を理解する上で個人差があることを前提に、内容が理解できなかった又は理解しづらい部分があったとしても、当社及び講師等に一切の責任を求めないこと。
- 講座の受講において知り得た内容につき、その完全性、有用性、正確性、将来の結果等について、当社び講師に一切の責任を求めないこと。
- 他の受講者に対して、マルチレベルマーケティング、ネットワークマーケティング、その他連鎖販売取引への勧誘、宗教等への活動の勧誘、商品及びサービス等の購入の勧誘並びにセミナー等への参加への勧誘(これらの勧誘とみなされる一切の行為を含む)を行わないこと。
第8条(遵守事項)
受講者は、講座を受講するにあたり、次に定める事項を遵守しなければなりません。
- 当社および講師の指示に従うこと。また、他の受講者の迷惑になるような行為、言動等をしないこと。
- 講座内容を理解する上で個人差があることを前提に、内容が理解できなかった又は理解しづらい部分があったとしても、当社及び講師等に一切の責任を求めないこと。
- 講座の受講において知り得た内容につき、その完全性、有用性、正確性、将来の結果等について、当社び講師に一切の責任を求めないこと。
- 他の受講者に対して、マルチレベルマーケティング、ネットワークマーケティング、その他連鎖販売取引への勧誘、宗教等への活動の勧誘、商品及びサービス等の購入の勧誘並びにセミナー等への参加への勧誘(これらの勧誘とみなされる一切の行為を含む)を行わないこと。
第9条(受講資格の失効)
次のいずれかに該当した場合には、当社の受講資格を失効し、その後、当社の如何なる講座の受講もできなくなります。また、失効した時点で支払い済みの受講料があった場合は、キャンセル規定に則り返金するものとする(手数料は受講者持ち)。
- 当社の同意なく、講座の内容を第三者に開示した場合
- 講座の内容を改変して使用した場合
- 本規約又は法令に違反した場合
- 公序良俗に違反し、又は犯罪に結びつくおそれのある行為を行った場合
- 当社の事前の同意なく、保有する著作権、商標権その他の知的財産権を使用した場合
- 当社又は講師の利害関係人に対し、誹謗中傷をしたと認められる事実がある場合
- 当社の事業活動を妨害する等により事業活動に悪影響を及ぼした場合
- 講座内容に対して、受講者の思う結果が得らない等、受講者の都合や理由による、当社へのクレームが2度以上続いた場合。ただし、当社や講師側に社会通念上明らかな過失があった場合は、話し合いに基づき、対応するものとする。
第10条(協議事項)
本規約の解釈について疑義が生じた場合または定めのない事項については、信義誠実の原則に従い協議の上、円滑に解決を図るものとします。
第11条(本規約の改定)
当社は、必要に応じていつでも、民法(明治29年法律第89号)第548条の4(定型約款の変更)その他適切な方法により、本規約を改定することができます。本規約を改定する場合、改定後の規約の内容および効力発生日をアネモネワークショップのウェブサイトその他の適切な方法により周知します。改定後の本規約は、効力発生日から効力を生じるものとします。